ビジネスや投資に欠かせない「会計指標」。うまく使いこなすことができれば、決算書からビジネスの成果や課題が見えてくる。本稿では『見るだけでKPIの構造から使い方までわかる　会計指標の比較図鑑』（矢部謙介著／日本実業出版社）から内容の一部を抜粋・再編集。

米アップルが、インドで組み立てるスマートフォン「iPhone」の米国向け出荷を増やす計画であることが明らかになった。トランプ米政権による新たな高関税措置、特に中国製品への厳しい関税の影響を回避する狙いがある。対中関税への懸念で株価が急落したことを受け、当面の対策としてインドからの供給比率を高める考えだが、長期的には関税の適用除外獲得を目指しているようだ。

4人はそれぞれ、国際スポーツ大会のボランティアを今後も続けていくことにしている。同時に、多様性を感じることができるパラスポーツやボランティアの魅力を、周囲に広めていきたいと話していた。まずは参加してみることで、視野が広がるのではないだろうか。

「meviy（メビー）」の販促にYouTubeを活用し、従来のウェビナーと比較して初回購入人数5倍という劇的な成果を上げたミスミ。同社は、「日経クロストレンド BtoBマーケティング大賞2024」の「コンテンツ部門」で部門賞を受賞しました。本講演では ...

4月10日、韓国「共に民主党」の李在明（イ・ジェミョン）代表が、次期大統領選に出馬宣言した。ソウル汝矣島（ヨイド）の党本部で記者会見を行う形ではなく、11分あまりのメッセージビデオを流したのだ。

科学技術の進化や社会変化の中で、さまざまなイノベーションが生まれている。しかし、それらを取り巻く環境は国ごとに大きく異なる。今後、日本企業がイノベーションを生み出し、社会の発展に役立てるためにはどのような考え方が必要だろうか――。2024年11月に著 ...

ここでブランドと利益が明確に結びつきます。高い粗利益を実現することこそがブランドを創り、維持し、強化することの最大の目標です。ブランド創出が利益を最大化するための出発点であり、必要不可欠な要素であることが理解できるはずです。

20代で京セラを創業、50代で第二電電企画（現KDDI）を設立して通信自由化へ挑戦し、80歳を目前に日本航空の再生に挑んだ稲盛和夫氏。いくつもの企業を劇的に成長・変革し続けてきたイメージのある稲盛氏だが、京セラで長らく稲盛氏のスタッフを務めた鹿児島大 ...

そして他国への関税が「停止」されているにもかかわらず、米中貿易戦争が深刻化するにつれ、副大統領のJ・D・バンスはメーン・ストリートにも打撃が及ぶと認めるようになっている。

2025年3月11日、米国とウクライナの停戦協議と18日の米ロ首脳電話会談で、停戦は実現できなかったものの、両国間で「エネルギーインフラ施設攻撃停止」という合意はできた。

歴史上には様々なリーダー（指導者）が登場してきました。そのなかには、有能なリーダーもいれば、そうではない者もいました。彼らはなぜ成功あるいは失敗したのか？また、リーダーシップの秘訣とは何か？そういったことを日本史上の人物を事例にして考えていきたいと思 ...

高い成果を収め、多くのメディアで取り上げられる組織であっても、年月が経ち環境が変化すると機能不全を起こし、衰退することも少なくない。機能していた組織がなぜ機能不全を起こすのか、そうした組織はどうすれば変革・再建できるかについて、立命館大学大学院経営管理研究科（ビジネススクール）の水野由香里教授は、その著書『組織盛衰の論理」で論じている。 組織はなぜ変われないのか、組織盛衰の論理から考える変革できる ...