今週の日経225先物は、引き続き米政策を巡る各国の動向のほか、トランプ大統領の発言による混乱を警戒しつつも、押し目狙いのロング対応に向かわせそうだ。中国は米国に対する報復関税を125％に引き上げたが、米側が再度関税を引き上げたとしてもこれ以上対抗しな ...

金融マーケットは世界的に、神経質な値動きとなっている。日経平均株価は乱高下を繰り返し、為替は瞬間、１ドル＝１４２円台の円高だ。ＶＩＸ（恐怖）指数は急上昇、ＳＯＸ（半導体株）指数は急落している。金（ゴールド）は反発だ・・・。

4月11日の大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。 ＪＩＮＳＨＤ <3046> [東証Ｐ] ★今期経常を30％上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も27円増額 ...

―米国トリプル安・米中貿易戦争など、不確実性の中で輝き放つ内需株のエースを探せ―　東京株式市場は４月新年度入りから波乱モードを余儀なくされている。週末１１日の東京市場は日経平均株価が急反落、一時３万２０００円台まで売り込まれる場面があった・・・。

９日の日経平均ボラティリティー・インデックス（ＶＩ）は、昨年８月以来の６２．４６ポイントまで急騰。その後も日経平均の乱高下が続き、５０ポイント前後と高い水準での推移となった。日経平均ＶＩが高止まりしていることから・・・。

来週の米国株は、関税政策を見極める必要があることから買戻しは一服となりそうだ。金融を中心に決算発表が増え、個別対応の地合いが強まるだろう。米中貿易戦争の激化を受けて、中国を生産拠点としているアップルの上値は重くなりそうだ・・・。

「齋藤正勝のマーケット情報最前線」、4月11日19時からLIVEでお送りした4月号特別編では、中国株のプロフェッショナル、白石千幸氏（東洋証券シニアエコノミスト）をスペシャルゲストにお招きして開催しました。

今週の東京株式市場で日経平均株価は前週末比１９５円（０．６％）安の３万３５８５円と、３週連続で下落した。　今週は、週間ベースでは小幅な下げにとどまったが、日々の値動きは激しかった。「トランプ関税」に世界の株式市場が揺さぶられ・・・。

大引け33585.58(前日比 -1023.42 、 -2.96％ ) 売買高 24億3540万株 (東証プライム概算) 売買代金 5兆4412億円 (東証プライム概算) ■本日のポイント ...

１１日の日経平均株価は前日比１０２３円安と大幅安となった。米中の関税引き上げ合戦を背景にした摩擦激化が警戒されたものであり、１０日には相互関税上乗せ分の一時停止で２８９４円高と歴代２位の上昇幅を記録したが、相場は再び冷や水を浴びせられた格好だ。

■弱含み、ユーロ買い・ポンド売り拡大の影響受ける今週のポンド・円は弱含み。米国の関税措置は世界経済に悪影響を与えるとの懸念が強まり、リスク回避的な英ポンド売り・円買いが優勢となった。米国経済の悪化を想定したポンド買い・米ドル売りも観測されたが・・・。

【今週の概況】■米中貿易摩擦激化で円買い強まる今週の米ドル・円は続落。米中による関税の応酬を背景にドルに対する信頼が揺らいでおり、一時１４２円０７銭まで米ドル安円高に振れる場面があった。トランプ米大統領は４月９日・・・。